11/30(金) 9:01配信
Web東奥
弘前大学が21世紀末のリンゴ栽培に地球温暖化が与える影響を本格的に研究することになった。同大農学生命科学部付属生物共生教育研究センター藤崎農場(青森県藤崎町)の伊藤大雄准教授らのプロジェクトチームが29日、研究の舞台となる同農場のビニールハウスを公開した。研究期間は2022年度までの5年間。伊藤准教授によると、80年から90年を想定した高温・高二酸化炭素の状態でリンゴの露地栽培を行うもので、世界的にも例がないという。
研究では、3棟のビニールハウスで「つがる」「ふじ」と果肉の赤い「紅の夢」の3品種48本を育てる。各ハウスのリンゴは、それぞれ「側壁にビニールを巻かず外気に触れさせた状態」と、暖房装置などを用い「外気より気温を3度上げた状態」「外気より気温を3度、二酸化炭素濃度を200ppm上げた状態」で栽培し、リンゴの光合成速度、果実の収量・着色・貯蔵性などを調査。研究結果は高温・高二酸化炭素下でのリンゴの着果管理法や着色の技術などを明らかにしていく。
チームは文部科学省に研究資金を申請、約3500万円の補助金を受けた。
伊藤准教授は「地球温暖化により、リンゴの着色や貯蔵に対し悪影響が懸念されているが、高温や高二酸化炭素の状態が果実の肥大化・収量の増加にもつながる可能性もある。実際にどうなるのか研究し、県民に成果を随時発信したい」と話した。
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