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逢いみての… ★
2017/02/04(土) 00:45:06.38 ID:CAP_USER
一昨年に「や〜ね」のキメ台詞で大ブレイクし、年間200本超の番組に呼ばれたという通称「ユニセックスおネエ系タレント」のGENKINGさん（年齢非公表）。
なのにブレイク翌年の昨年は、いわゆる開店休業状態で、とんと姿を見かけなかった。
その背景には、過労やストレスによるメニエール病に加え、難治性の突発性難聴を抱えた苦悩があったと、昨年11月に報じられている。現在は美容家として本格的に活動しているという。
そんなGENKINGさんが、1月23日、37万超のフォロワーをもつ画像共有アプリ「Instagram」で、自身が「性同一性障害」であると正式に診断されたと公表した。
これまでGENKINGさんは、自分は性同一性障害ではないと主張してきたことで、数多くの誹謗中傷にさらされ悩んできたが、今回の投稿で「今のあたしは病気って言われたほうが気持ちが楽」「こゆ勇気を出す事（＝公表）で変わる気がする」と正直な心境を綴っている。
一方、海の向こうのアメリカでは、自身を女性と認識しているトランスジェンダー（Transgender）をめぐる「トイレ論争」が、オバマの置き土産よろしくトランプ新政権に委ねられ、きれいに洗い流されるどころか新たな様相を見せている。
発端は昨年（2016年）3月に成立したノースカロライナ州の州法で「出生証明章に記載された性別以外の性の公衆トイレの利用を禁止する」と規定されことに始まる。
当然ながら「LGBT差別だ！」の声々があがり、オバマ政権が州法撤回を要求した。
さらにオバマ政権が全米の公立学校に対し「トランスジェンダーの生徒・学生に性自認に基づいたトイレ使用を認めるよう」要請する指針を通達すると、テキサスやアラバマなど11州の政府が連邦政府を相手取って訴訟を起こしたのだ。
そんなトイレをめぐってさえ大激論が交わされる情勢下での新政権誕生と相成った次第だが、昨年12月19日の『Gender Issues』（オンライン版）には、この問題に関する男女間の認識差を象徴するような興味深い調査結果が掲載された。
この報告は、南開大学（中国）／モナッシュ大学（オーストラリア）のRebecca Stones氏らの世論調査分析によって纏められたものだ。
Stones氏ら研究陣は分析対象としてまず、性自認が女性であるトランスジェンダーの公衆トイレ使用に関するオンライン上の主要ニュース記事（計190本）を抽出。
それらの関連記事に対し、読者が寄せた投稿コメント（1035件）をつぶさに分析した。
その結果、男女層双方の違いが明確に読み取れたという。
「Transgender」を直訳すれば「逆側に行く性」となるが、「性自認が女性」である人物が「男性用トイレ」を使用をすることに対し、男性寄稿者は総じて「安全性」や「プライバシー」への懸念を示し、その傾向は男女比で約1.55倍も多く読み取れた。
そもそも女性読者は、米国内を二分しかねないこの問題の関連記事自体にコメントする可能性が著しく低いようで、コメントを寄せる女性の場合も意見そのものが男性よりも控えめ傾向だったようだ。
むしろ女性は、トランスジェンダーの女性を偽装する「変質者」の存在を憂慮していた。
逆もまた真なりというべきか、男性は男性で、強い懸念を抱く理由のひとつに、多くの男性が自分自身の存在を「女性を守る者」と見ている傾向にあったという（騎士道精神か！？）。
さらに米国男性の場合、トランスジェンダーの女性を「女性」と見なすこと自体に寛容ではなく、性自認についても「嘘をついている」か「間違っている」と受け入れられないのが大勢のようだ。
Stones氏は先の論文で、以下のように記している。
「どうやら男性は、自分が女性のみの空間に侵入するそういう（出生時登録上の）男性から、女性を守っている（守ってあげたい）と考えているようだ」
続く
以下ソース
http://healthpress.jp/2017/02/lgbt-5.html
★関連板★
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その背景には、過労やストレスによるメニエール病に加え、難治性の突発性難聴を抱えた苦悩があったと、昨年11月に報じられている。現在は美容家として本格的に活動しているという。
そんなGENKINGさんが、1月23日、37万超のフォロワーをもつ画像共有アプリ「Instagram」で、自身が「性同一性障害」であると正式に診断されたと公表した。
これまでGENKINGさんは、自分は性同一性障害ではないと主張してきたことで、数多くの誹謗中傷にさらされ悩んできたが、今回の投稿で「今のあたしは病気って言われたほうが気持ちが楽」「こゆ勇気を出す事（＝公表）で変わる気がする」と正直な心境を綴っている。
一方、海の向こうのアメリカでは、自身を女性と認識しているトランスジェンダー（Transgender）をめぐる「トイレ論争」が、オバマの置き土産よろしくトランプ新政権に委ねられ、きれいに洗い流されるどころか新たな様相を見せている。
発端は昨年（2016年）3月に成立したノースカロライナ州の州法で「出生証明章に記載された性別以外の性の公衆トイレの利用を禁止する」と規定されことに始まる。
当然ながら「LGBT差別だ！」の声々があがり、オバマ政権が州法撤回を要求した。
さらにオバマ政権が全米の公立学校に対し「トランスジェンダーの生徒・学生に性自認に基づいたトイレ使用を認めるよう」要請する指針を通達すると、テキサスやアラバマなど11州の政府が連邦政府を相手取って訴訟を起こしたのだ。
そんなトイレをめぐってさえ大激論が交わされる情勢下での新政権誕生と相成った次第だが、昨年12月19日の『Gender Issues』（オンライン版）には、この問題に関する男女間の認識差を象徴するような興味深い調査結果が掲載された。
この報告は、南開大学（中国）／モナッシュ大学（オーストラリア）のRebecca Stones氏らの世論調査分析によって纏められたものだ。
Stones氏ら研究陣は分析対象としてまず、性自認が女性であるトランスジェンダーの公衆トイレ使用に関するオンライン上の主要ニュース記事（計190本）を抽出。
それらの関連記事に対し、読者が寄せた投稿コメント（1035件）をつぶさに分析した。
その結果、男女層双方の違いが明確に読み取れたという。
「Transgender」を直訳すれば「逆側に行く性」となるが、「性自認が女性」である人物が「男性用トイレ」を使用をすることに対し、男性寄稿者は総じて「安全性」や「プライバシー」への懸念を示し、その傾向は男女比で約1.55倍も多く読み取れた。
そもそも女性読者は、米国内を二分しかねないこの問題の関連記事自体にコメントする可能性が著しく低いようで、コメントを寄せる女性の場合も意見そのものが男性よりも控えめ傾向だったようだ。
むしろ女性は、トランスジェンダーの女性を偽装する「変質者」の存在を憂慮していた。
逆もまた真なりというべきか、男性は男性で、強い懸念を抱く理由のひとつに、多くの男性が自分自身の存在を「女性を守る者」と見ている傾向にあったという（騎士道精神か！？）。
さらに米国男性の場合、トランスジェンダーの女性を「女性」と見なすこと自体に寛容ではなく、性自認についても「嘘をついている」か「間違っている」と受け入れられないのが大勢のようだ。
Stones氏は先の論文で、以下のように記している。
「どうやら男性は、自分が女性のみの空間に侵入するそういう（出生時登録上の）男性から、女性を守っている（守ってあげたい）と考えているようだ」
続く
以下ソース
http://healthpress.jp/2017/02/lgbt-5.html
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