ご存じのように今年は中東の海で緊張が高まる事件が何度も起きている。ホルムズ海峡では5月と6月にタンカーが攻撃される事件が続いて起こり、その中には日本の海運会社が運用するタンカーもあった。
さらに7月にはイギリスとイランの間でそれぞれの国のタンカー(イランはパナマ船籍)を拿捕し合うというつば競り合いが起こり緊張はさらに高まった。
そして9月14日にはサウジアラビア東部の石油施設がドローンによって攻撃される事件が起き、イエメンのフーシによる攻撃声明が出されたものの、アメリカは事件の背後にイランがいるものと断定している。
アメリカとイランの間に一触即発の緊張が走った1年だったが、ここに来てそのイランが、ロシア、中国と共に軍事演習を行うことをアナウンスしたことは、英米にとって鼻持ちならない事態と言えるだろう。
イラン海軍の将官であるフセイン・カーンザディ氏によれば、海上軍事演習の内容については、すでに3カ国の軍事会議で決まっており、参加するそれぞれの艦隊の準備は整っているということだ。そしてこの演習は西側世界に向けたメッセ―ジであることを強調している。
「陸上、海上、空中を問わず、複数の国が参加する合同軍事演習は、国家間の協力体制が著しく深まっていることを示しています。軍事演習はこれら3カ国が意味のある戦略的互恵関係に到達したというメッセージを世界に発信します」
この3国が軍事的に結びつきを深めることは間違いなく西側世界にとって脅威であり、これで世界は再び冷戦時代に突入するかもしれない。
「今回の軍事演習は、海上でのあらゆる種類の安全保障は、関係するすべての国の利益が含まれなければならないというメッセージを世界に届けるものです。特定の時期に特定の国にのみにもたらされる利益を追及し、他の国の安全を無視するような種類の安全保証は考慮していません」
現在のホルムズ海峡の緊張は、世界の石油供給にとって脅威になる可能性があると専門家は警告している。
今日の緊張を招いた発端はやはり、昨年5月にトランプ大統領が、オバマ政権時代の2015年7月に米英独仏中ロとイランの間で結んだ「イラン核合意」を離脱すると表明し、イランへの経済制裁を再開したことにさかのぼるだろう。
そもそもイラン核合意はイランが核開発を大幅に制限する見返りに、米欧が金融制裁や原油取引制限などの制裁を緩和するとした合意であるが、アメリカが離脱して経済制裁を再発動させたことでイラン側も取り決めを侵害し、現在ではイラン国内で60台もの遠心分離機が稼働しているという。これは以前の2倍の数だ。
イランで稼働している「IR-6遠心分離機」は以前の技術よりも10倍速くウランを濃縮することができる高性能といわれている。さらに中部フォルドゥの地下施設では1044台の遠心分離機にウランガスを注入しウラン濃縮の作業を再開したことも報じられている。
ある専門家によれば、イラン側が合意を完全に反故にした場合、1年以内に核兵器を生産できる可能性があるということだ。イラン側は現在の核開発はあくまでも平和利用のためのものであると主張している。
これまでは考えられなかったロシアと中国の軍事的な協力関係だが、核合意の問題をきっかけにこの2つの軍事大国をイランが“仲人”になって結びつけてしまったのだとすれば、西側にとって皮肉な話であることは確かだろう。中東の緊張が世界大戦に発展する可能性が現実味を帯びてきたのはきわめて不気味だ。
文=仲田しんじ
以下ソース
https://tocana.jp/2019/12/post_127979_entry.html
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